独立系FP解説 保険の価値の” キホン “知っていますか【下町FPプログBlog】
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FPブログ解説 保険と貯蓄の性質の違いを理解しよう
マネーストレスフリーを応援する下町FPです。
今日は保険についての基本復習をしてみたいと思います。
保険にはざっくりいうと万一死亡した時の定期死亡保険が本丸に対して火災・地震保険等が代表となる損害保険、最後に第三の保険と言われる医療保険等の3つがあります。
保険は簡単に言うとそうなのですが、終身保険・養老保険・年金保険・学資保険・円貨・外貨などの名称や、本契約に特約というものを付けているケースも多く複雑な構造をしています。
加入している保険が本当に良いものなのか、なかなか判断しにくく、言われるままに加入してムダとも思われる保険を長期間支払い続けている人が多いのではないかと思います。
商品の特性や支払いによる違いはありますが、少なくしとも今日は保険の基本の”キ”の字について振り返ってみましょう。
保険の本丸は万一の家族の生活をカバーすることです。 もちろん病気や火災や事故等にも備える事は大事ですが、最も大きなものは『死亡保障』でしょう。
多くの方は家族が増えた、結婚した等の時に保険を検討します。 上の図を見てください。緑の部分が貯蓄の推移です。 最初は百万円の貯蓄も大変ですが、20年~30年と貯蓄は確実に増加してきます。
保険の必要額はどう考えるのか
スタートしたばかりの家族では
子供が生まれた時(一般に末子)が最大死亡保障額がいるといわれています。
- そこでまず自身が死亡した場合の必要保障額を計算します。
- 生活費+教育費+イベント(車・結婚・住宅)+老後費用の概算計算を生涯寿命で算出してみましょう。
そこから貯蓄高を差し引いた金額が必要保障額です。 (ネットで探せば自動計算をしてくれるものもたくさんあります活用ください。)
必要保障額=遺族の支出-遺族の収入-貯蓄
・遺族の支出は、妻の生活費(87歳位迄)と子供独立迄の生活費と教育費・住宅費
・葬儀・介護等が該当します。
・遺族の収入は、遺族年金
・死亡退職金・妻の収入等が該当します。
次に水色の部分が死亡保障です。
契約高が一定だとすると補償額は変わりません。 しかし待ってください貯蓄はこれから増えてきます。このまま20年たてば保証額オーバーとなってしまいます。
本来は点線で表した貯蓄に合わせて万一の必要保障額は減少してゆきます。 そこでお勧めなのは定期死亡保険ではなく、収入保障保険への加入です。
一定の期間10万円とか15万円生活費を毎月補填してくれる保険です。一括で受け取ることもできますが、生活安定に優れた保険です。
それと必要に応じて子供がある程度大きくなるまでは、掛捨て型の定期保険加入をしておくのも、安価で生活を担保できる方法なのです。
すでに加入されている方、
ご自身の保険証をもう一度見直してみて下さい。
いっぱい特約がついていませんか?
- もしかしたら、60歳とか65歳で保障打切りで、加入出来ない。これから多く必要とされる老後には役立たない契約だった。
- 通院保険や一日から出る保険特約がたくさん。その分が保険料に加算されています。短期なら貯蓄で充分。
- 定期的に更新するたびに掛け金が上がっていませんか。
- せっかくの保険が終身払いで、しかも高額を支払っている。一生支払えますか。
- 一生で何千万円も払っているのに、65歳過ぎたら死亡保障500万円しか残らない。
ゆうちょ銀行やかんぽ生命の投資信託や保険乱売事件にあるように、どうしても自社製品や更新型、会社が儲かる為に死亡保障額を多く算出、ノルマをこなす事になっているのが実態なのです。
余計な保険や特約、最後は何も残らない保険に入っている方も多いのが事実です。
もう一度見直すと保険貧乏から脱出できます。
保険はあるに越したことはありません。貯蓄が増えればいらないのも保険の事実です。保険は四角、貯蓄は三角とよく言われます。万一の足らない生活をカバーする方法が保険です。
もしわからなかくても窓口販売に聞きに行ってはいけません。先に説明したとおりです。必要でしたら独立系のFPに相談される事をお勧めします。特定商品を販売しないFPがいいでしょう。
★このFPブログ講座を書いてる人★
独立系非販売の数少ないファイナンシャルプランナーとして活動中
40代でも間に合う5,000万円資産形成を提唱しておりメディア記事も多数寄稿
経験ノウハウによる老後資金や資産形成へ向けた家計改善、iDeCoやNISA運用による資産形成、バランスの取れた米国国債債券投資を組み合わせてのアセットプラン作成、ライフプランからのアドバイスやリタイアメント向け相談やコンサルタントを行っている。
東京浅草の下町FPとして、ブログ講座やメルマガが好評で読者・会員も多数。
この講座をベースとして注目のFP監修本『最新版 お金の教科書』も発刊され、資産形成ノウハウを公開している。
保険や金融商品を販売しない顧客中心のコンサルで、様々なサービスを提供中。
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人生の3大資金といわれる『教育資金』『住宅資金』『老後資金』などの資産形成やFIREと言われる早期リタイアの為の資産形成などの運用対策や貯蓄対策を中心にして活動しています。
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