独立系FP解説 週刊エコノミスト『損しない!資産形成&年金・仕事』3/1号に寄稿 【下町FPブログ Blog】
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週刊エコノミスト『損しない!資産形成&年金・仕事』3/1号に寄稿
お金にまつわる様々な有用な知識を独自の視点や切り口で独立系FP&非販売のFPが解説します。
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FPブログ解説 雑誌テーマは『資産形成&年金・仕事』
2022年、週刊エコノミスト3/1号へ寄稿しました。1月に資産運用をテーマに記事を2本寄稿していますので、今年の2回目となりました。
双方ともベースには資産運用があるのですが、今回は運用でなく、一本目は2022年の新年度からの年金改革をテーマにした記事です。
今年もさまざまな年金制度の改定がされています。
厚労省の資料を読み込まないと理解しずらいのですが、いくつかの雑誌でも賑わしている年金改革があるのです。
FPの僕も厚労省の発表や日本FP協会から発刊される『FPジャーナル』などを通じて変化点を学んでいます。僕は、別のスタディグループにも属して、有償で複数回の2022年の法改正の講座も受講しています。
FPは、毎年変わる様々な仕組みの改正を理解するために、学習に終わりがないのです。国家資格のFP技能士は、筆記試験で一回合格すれば一生資格としては変わりませんが、FP協会認定のAFPやCFPは知識のブラッシュアップが毎年求められるのが常です。
実は協会の資格の更新も単位性となっており、いくつかの分野とコンプライアンスを必須に学習する必要があり、結構費用も時間も掛かる資格だとも言えます。
ある意味、相談者様が起点となり、その相談業務に必要な知識を積極的に吸収するので、相談業務となれば最新の情報や知識は必須になります。
実は1月中旬に記事テーマの打診があり、アイデアや方向性を話し合って進めていました。どちらかと言えば傾向として、資産運用のテーマが多いのですが、今回は『年金』と『iDeCo』についての記事構成にしました。
そして、2本目の記事は、iDeCoです。
ご存じ個人型確定拠出年金ですが、今回は非課税運用の話ではなく、年金改定を背景としたiDeCoの制度改定についての記事の寄稿になりました。主なテーマは、企業型確定拠出年金(DC)とiDeCoの併用がテーマです。
2/18に毎日新聞社『週刊エコノミスト』予告がアップされて、正式に来週発売予告となり形となりました。担当の編集記者の方とデスク、校閲していただいた編集社の方に感謝いたします。
一応、アップされた表紙はこんな感じです。
ここの表紙にある『iDeCo』と『企業型確定拠出年金』の変化について、いくつかの視点から記事としています。詳しくは、2/25店頭発売の3/1号をご覧ください。
発表されている見出しだけですが、一部をご紹介いたします。
目次としては、こんな感じでした。
雑誌『週刊エコノミスト』への寄稿は定番化してきた
2021年10月『FIRE』テーマに投稿
ご存じの方も多いと思いますが、このブログでもたびたび取り上げていますが、『FIRE』経済的自立をテーマにした記事を2021年の10月に寄稿して大きな反響を頂きました。
記事の反響
FIRE(Financial Independence, Retire Early)なんてウォール街のエリートサラリーマンが10億円くらい稼いだ上でのバラ色の早期退職のことかと思っていたが最近、日本で聞くFIREは「会社をあてにできなくなった」という灰色なイメージ。
確かに、本特集でも必要資産額や働き方で4タイプに分けている通り、FIREには幾つかのパターンがありうるだろう。ただ、「リタイアして倹約しながら暮らす」パターンも有りではあるが、何かやりたい事がある人ならともかく、家庭があるなら大抵の人は働き続けられるのであれは働くのではなかろうか。
一般サラリーマンにとってのFIREの意義とは、「いつ辞めても大丈夫」と思える程度の資産ができる=FI(Financial Independence)になれば「職場で卑屈になる必要もなく、精神的に楽だから余裕をもって働くことができる」という好循環。
まずは「目標資産額1億円」。FIREのための資産形成には、投資が不可欠ということで、途中からはマネー雑誌記事になっている。まあ、そんなものだろうということで星4つ。
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FIREの4つのパターンは納得ができる現実的なプランだと感じた。
気を付けるべき事は、FIREは、目的でなく、手段だということ。
その先の人生は、長い。
精神安定剤ならよいが、経済的自由、自立を手に入れて何をしたいか。
これが見つからない人は、遠くで眺めて思っている程度が良さそうだ。
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「もう会社に頼らないFIRE」は働くこと、資産運用を組み合わせた生き方だ。
つい最近までは共働きで世帯収入を増やす生き方がクローズアップされていた。
しかし独り者ではそれはできないわけで、必然的に過去の自分に助けてもらうしかない。それが資産を運用して収入源とする生き方であるFIREだ。
もっとも共働きが消費に傾くのに対しFIREは資産の目減りを恐れる生き方だ。
暇はできるが暇に殺されることもある。
一番、コストパフォーマンスの良い暇つぶしは実は働くことだが、それをリタイア後の長い時間かみしめることになるだろう。
もっとも60歳で定年退職して、それからは再雇用で経験を活かしながら短時間勤務をつづけて、月に15万円ほど稼ぎながら、資産から配当や家賃収入を確保しているという人は別だが。
この記事前後からFIREに対する相談が毎月発生している状況です。
2022年1月『お金の王道』テーマに投稿
そして1月は大人の金融リテラシーをテーマとする内容で、資産運用『投資』のパートを担当しました。
テーマは投資・保険・相続
これらを素朴な視点での疑問をQ&A方式で解説してゆくものとして完成しました。
目次はこんな感じでした。
本文紹介
2022年4月から高校の家庭科で「金融教育」が本格スタートする。一方、肝心の大人はどこまで本当に理解できているだろうか。投資や保険、相続まで幅広く金融の知識をおさらいしたい。
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記事の反響
資産運用で4%利回り確保は、単年では難しいと感じた。それはリターンが書いてあるように変動やボラティリティから得られるものだからです。
プラスに動けば確かに大きなリターンにつながるが、投資はそんな甘いものではない。弱肉強食の世界だからであり、何年も下がり続けた経験がある人にとっては4%は高いハードルだろう。
とくに3年とか5年では成果がでないことを覚悟すべき。本文に書いたある通り『確実に成長する市場にお金を預ける』ことの重要性を再認識されられました。星4つ
今回の記事は、新年度の年金改定で資産形成
週刊エコノミスト 2月25日発売の3月1日号です。
再度目次を整理
損しない!資産形成&年金・仕事
16 変わる年金と仕事のカタチ 「自律型キャリア」の時代 ■中園 敦二
18 資産形成1 退職後の糧 最終年収の「6割」確保する資産の生かし方■野尻 哲史
20 年金改正1 お金の貯め時 繰り下げ受給で受取額は最大8割超増額 ■横谷 聡
22 新働き方1 脱サラの新形態 元電通社員の「独立」へのプラットフォーム ■中園 敦二
23 新働き方2 副業で異業種へ キリンとヤフーが人材相互活用 ■中園 敦二
25 新働き方3 北欧の改革 国がデジタルスキルの習得支援 ■長内 智
26 資産形成2 「相続税」対策 下落局面の株の生前贈与は「やらなきゃ損」 ■板倉 京
28 年金改正2 増える選択肢 企業型DCとiDeCoが併用可能 節税に効果 ■横谷 聡
30 資産形成3 生活防衛術 「悪いインフレ」克服する株・外貨預金・ETF ■長内 智
32 年金改正3 早期退職なら 独立・再就職・バイト…で変わる年金支給額 ■横川 由理
こんな内容です。
是非、ネットや書店店頭でお楽しみください。
『損しない!資産形成&年金・仕事』です。
テーマは、知らないと損する『年金改正』ポイントと資産作りですのでお楽しみに!!
FPへのご連絡、お待ち申し上げております。
★このFPブログ講座を書いてる人★
独立系非販売の数少ないファイナンシャルプランナーとして活動中
40代でも間に合う5,000万円資産形成を提唱しておりメディア記事も多数寄稿
経験ノウハウによる老後資金や資産形成へ向けた家計改善、iDeCoやNISA運用による資産形成、バランスの取れた米国国債債券投資を組み合わせてのアセットプラン作成、ライフプランからのアドバイスやリタイアメント向け相談やコンサルタントを行っている。
東京浅草の下町FPとして、ブログ講座やメルマガが好評で読者・会員も多数。
この講座をベースとして注目のFP監修本『最新版 お金の教科書』も発刊され、資産形成ノウハウを公開している。
保険や金融商品を販売しない顧客中心のコンサルで、様々なサービスを提供中。
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数あるファイナンシャルプランナー事務所から当事務所への訪問ありがとうございます。トータルサポート代表の横谷です。
当事務所は、保険も金融商品も販売しない、コンサルタントのみで開業している数少ない『独立系非販売』のFP事務所です。当所の特徴は、国家資格のFP資格とともに実際の資産運用を行っている現役の投資家でもある点です。
人生の3大資金といわれる『教育資金』『住宅資金』『老後資金』などの資産形成やFIREと言われる早期リタイアの為の資産形成などの運用対策や貯蓄対策を中心にして活動しています。
- 資産形成に挑戦したい方
- 資産運用を始めたい、やられている方
- FIREやリタイアメントを考えている方
そんな方には最適なファイナンシャルプランナーです。
自身もFIREと言われる経済的自立とともに資産運用を行っており、現在いろいろな運用先から年間400万円を超える配当・分配金などのインカム収入を得ています、その経験やノウハウもコンサルティングで活用しています。
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